新築戸建ての購入は年収いくらが妥当？返済比率などを理解しよう｜センチュリー21アクロスグループは仲介実績27年連続No.1

新築戸建ての購入には、相応の金額のお金が必要になります。
どのような方法で新築戸建ての購入資金を調達するかにもよりますが、多くの場合は「年収」が重要なポイントになるでしょう。
新築戸建てを購入するにあたってはどの程度の年収があれば妥当といえるのでしょうか？
今回は、新築戸建てを購入するにあたっての年収の話についてまとめてみました。

新築戸建てを購入するために必要な予算はどれくらい？

まずは、新築戸建てを購入するにあたって目安となる予算と年収について解説します。

頭金＋住宅ローン＝購入できる新築戸建ての予算

前提として、高額な買い物になる新築戸建ての購入は「住宅ローン」を利用して予算を賄って購入することになるでしょう。
何千万、場合によっては1億円を超える購入金額を現金預金だけで賄うことは簡単なことではなく、多くの場合は住宅ローンで借り入れして購入金額を賄うことになります。
また、住宅ローンを借り入れするにあたっては、ある程度の金額を「頭金」として用意しておく必要もあります。
新築戸建ての購入予算の組み立てはこの2つが大きなポイントになり、年収の条件にも深く関わることになるのです。

住宅ローンの借入可能額と年収の関係

住宅ローンを借りるにあたっては「いくら借り入れできるのか？」が、購入できる新築戸建てのグレードに深く関わることになります。
そして、住宅ローンの借入額と、それによって必要になる頭金の金額は、借り入れする方の年収がその条件として深く関わっているのです。
金融機関では、年収などの条件を入力することで簡易的に借入可能額を計算できるシミュレーターが提供されています。
複数社のシミュレーターを利用してみた結果、細かい条件次第ではありますがおおむね「年収の5～7倍」の金額を借り入れできるだろうというシミュレート結果になりました。
そのため、現在の年収の5～7倍を目安として、新築戸建ての購入予算をシミュレートしてみることをおすすめします。

新築戸建て購入の予算と頭金の金額

新築戸建ての購入にあたって、年収とあまり関りがないのが「頭金」です。
頭金は基本的に現在の貯蓄から捻出しますが、予算を組むにあたって頭金をいくらにするかという問題は重要になります。
一般的に、新築戸建ての購入予算を考えるにあたって、大部分となる住宅ローンの借り入れ条件は、頭金が多いほど借り入れ側に有利になることが多いです。
つまり、頭金が多いほど借り入れが必要な金額が減りますし、低金利で借り入れできる可能性が高くなるので、返済負担は抑えられます。
では「貯金をすべて頭金にする」のは正しいのかというと、これは大きな間違いです。
新築戸建ての購入には諸費用も予算に組み入れる必要がありますし、貯金がなくなれば病気やケガといった「いざというとき」の支払いに困ります。
そのため、生活に支障をきたすことがない水準で、可能な限り頭金を捻出することをおすすめします。

新築戸建てを購入するための予算の計算の仕方

新築戸建ての購入に必要な予算を、何の根拠や参考情報もないまま組むことは現実的ではありません。
そこで、新築戸建てを購入するための予算の計算方法について解説します。

予算は「諸費用」も含めて考える

新築戸建てを購入するにあたっては「購入したい新築戸建ての価格」だけを考慮すれば良いというわけではありません。
新築戸建てを購入するためには、住宅価格だけでなく「諸費用」もかかります。
仲介手数料や不動産取得税、登記費用や住宅ローン関係の費用など、数多くの費用が住宅価格以外にも発生するのです。
住宅の本体価格ほど高額ではありませんが、すべて合計すると相応の金額になります。
現在の貯金から頭金とこれらの諸費用を捻出する必要がありますが、貯蓄状況によっては諸費用の支払いについても住宅ローンに組み入れて考えなければなりません。

借入可能額や返済額についてはシミュレーションを利用する

現状の年収で借り入れ可能な金額や、借り入れ後の毎月の返済負担については、素人が計算するのは手間がかかりますし、簡易的な計算でも失敗するリスクが高いです。
そこで活用したいのが、先ほども触れている「シミュレーション」です。
金融機関などが提供しているシミュレーションは、新築戸建ての購入に必要な住宅ローンの借入可能額や毎月の返済額などを、簡単なデータを入力するだけですぐに計算できるツールです。
自分で計算しなくても、現状でわかっている数字などの条件を入力するだけで計算できますので、新築戸建ての購入にかかるお金の計算を簡単にこなすことができます。
予算の計算の手間を大幅に削減し、住宅ローンの担当者と話し合いをする前にある程度の目安を把握できますので、いくつかのツールを使ってみて予算の目安を計算してみてください。

新築戸建て購入時の住宅ローンの返済比率

住宅ローンを利用するにあたっては「返済比率」について考える必要があります。
この項目では、住宅ローンの返済比率についてと、計算方法などについて解説します。

返済比率とは？

「返済比率」とは、借り入れする方の年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合のことで、年間返済額÷年収で比率を求めます。
たとえば年収600万円で返済比率30％であれば、年間で180万円を返済する計算になります。
住宅ローンを扱っている金融機関のなかには、借り入れする方の年収に応じて返済比率の上限を設定しているケースもあるのです。
また、住宅ローン以外に借り入れ・返済をしている場合は、その金額も合算して返済比率を計算します。

返済比率の影響

返済比率の高さは、さまざまな点に影響します。
まず、返済比率が高いということは、それだけ収入をほかのことに使う余裕がない、つまり生活水準が下がる可能性が高いということです。
そのため、金融機関は返済比率が高くなる条件だと、審査が厳しくなる可能性が高くなります。
一般的に30～35％程度が妥当であると考えられていますが、返済比率は可能な限り抑えて返済シミュレートおよび借入額の決定をすることをおすすめします。

借入額と返済比率

年収などの条件が同じであれば、基本的に借入額が大きくなるほど返済比率も高額になります。
返済比率が高くなれば生活が厳しくなる可能性がありますし、金融機関の審査も厳しくなるでしょう。
そのため、返済比率を考慮して住宅ローンの借入額を計算することも重要です。
その計算も手間がかかりますので、返済比率を算出できるシミュレーターを活用することをおすすめします。
借入希望額や年収、金利などの条件を入力するだけですぐに返済比率を計算できますので、新築戸建て購入の予算を考えるうえで重要な目安となるでしょう。

適正な返済比率は世帯ごとに異なる

先ほど「返済比率は30～35％が妥当」という話をしましたが、具体的な「適正な返済比率」はご家庭ごとに異なります。
返済比率は「年収に占める返済負担」つまり残りが生活費などほかの支払いへの余裕になりますので、「他の支払いがどのくらい必要なのか？」によって返済比率の余裕も異なるのです。
たとえば「子どもにお金がかかる」「将来に備えて少しでも貯金したい」「親の介護にお金がかかる」という事情があれば、返済比率は少しでも抑えるべきです。

まとめ

新築戸建ての購入は、年収と相談して予算組みなどをおこなう必要があります。
その際にはシミュレーターなどを活用して適正な計算をおこない、住宅ローン担当者と相談しながら最適な条件で借り入れできるようにしましょう。